IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の要求事項は、教育の中には、知識だけではなく技量も必要であり、その技量を現場でのOJTで学ばせ、生きたスキル向上を組織で行うことを意図しています。
今回の記事は、IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の意味と構築ポイントについて解説します。
| 条項 | 題目 | ISO9001 | IATF16949 |
| 7.1.1 | 一般（資源計画） | 〇 | 〇 |
| 7.1.2 | 人々 | 〇 | 〇 |
| 7.1.3 | インフラストラクチャ | 〇 | 〇 |
| 7.1.3.1 | 工場、施設及び設備の計画 | 〇 | |
| 7.1.4 | プロセスの運用に関する環境 | 〇 | 〇 |
| 7.1.4.1 | プロセスの運用に関する環境-補足 | 〇 | |
| 7.1.5 7.1.5.1 |
一般（監視及び測定のための資源） | 〇 | 〇 |
| 7.1.5.1.1 | 測定システム解析 | 〇 | |
| 7.1.5.2 | 測定のトレーサビリティ | 〇 | 〇 |
| 7.1.5.2.1 | 校正/検証の記録 | 〇 | |
| 7.1.5.3.1 | 内部試験所 | 〇 | |
| 7.1.5.3.2 | 外部試験所 | 〇 | |
| 7.1.6 | 組織の知識 | 〇 | 〇 |
| 7.2 | 力量 | 〇 | 〇 |
| 7.2.1 | 力量-補足 | 〇 | |
| 7.2.2 | 力量-業務を通じた教育訓練（OJT） | 〇 | |
| 7.2.3 | 内部監査員の力量 | 〇 | |
| 7.2.4 | 第二者監査員の力量 | 〇 | |
| 7.3 | 認識 | 〇 | 〇 |
| 7.3.1 | 認識-補足 | 〇 | |
| 7.3.2 | 従業員の動機付け及びエンパワーメント | 〇 | |
| 7.4 | コミュニケーション | 〇 | 〇 |
| 7.5.1 | 一般（文書化した情報） | 〇 | 〇 |
| 7.5.1.1 | 品質マネジメントシステムの文書類 | 〇 | |
| 7.5.2 | 作成及び更新 | 〇 | 〇 |
| 7.5.3 7.5.3.1 7.5.3.2 |
文書化した情報の管理 | 〇 | 〇 |
| 7.5.3.2.1 | 記録の保管 | 〇 | |
| 7.5.3.2.2 | 技術仕様書 | 〇 |
目次
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の意図
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の意図は、知識や技量を身に着けるために現場レベルのOJTを行うことを意図しているだけではありません。
新規プロジェクトや変更プロジェクトといった失敗やリスクを伴う作業に従事する者に対して、必要な教育訓練に対してOJTで実施することも考慮する必要があります。
OJTの必要性については、様々な階層で異なることもありますよね！
新入社員と課長職では、OJTの内容も異なりますし、事務職と出荷検査担当者でも異なります。
それらに見合ったOJTが何かを決め、教育訓練の記録と力量評価への反映を意図しているのが、IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の意図です。
次に、IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の構築ポイントについて解説します。
現場で役立つ教育訓練を行う
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の要求事項では、以下のように記載されています。
教育というと学校のように机の前に座って知識をつけさせることを想像する方は多いでしょう。
しかし仕事をすることは、知識だけではなくスキルも兼ねそろえてはじめて現場レベルで役立つ力量を兼ねそろえたことになります。
内部や顧客の要求事項、法令規制要求事項などの知識を習得しても、現場レベルでどのように知識を活かす必要があるかは「現場で教わる」ことが一番です。
「習うより慣れよ」
この言葉の本質がOJTです。
検査員に検査の知識を要求しても現場で確認できなければ意味がありません。
それらの実務を通して教育訓練する必要があり、教育訓練計画には、知識取得とOJTの二つが必要な項目には、しっかり教育できるプロセス・計画が必要になります。
立場・レベルによってOJT項目を分ける
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の要求事項では、以下のように記載されています。
まず大事なことは、OJTの対象は、そのプロセスに従事する正社員だけではなく、アルバイト・パート・派遣社員・契約社員も対象です。
※注意：派遣法があるので、派遣社員については別途検討が必要です。
次に、どの仕事に従事する人がどのレベルのOJTが必要なのか、OJTを教育担当は、だれらのかなどを年間教育計画や月別教育計画などで定めることが求められます。
仕事や任務・責任などは複雑に絡み合うため、OJTレベルが変化することを考慮しましょう。
顧客への影響を教育
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の要求事項では、以下のように記載されています。
この教育は非常に重要です。
自動車産業で大問題になるのは、リコール問題・製造物責任などがあげられます。
自社の製品の不適合品が顧客へ流出した場合、どのようなことが顧客で起きるのかまた、市場に流出したらどうなるのか、それらを作業者に教育する必要があります。
その教育は、知識・認識ということを現場レベルで教育することが必要です。
特に、特殊特性における教育は重要ですので、忘れないように教育ましょう。
構築ポイント①から③の内容についてOJT教育を行ったら、教育訓練記録を残すようにしてください。この記録は監査・審査で確認され、特に特殊特性の工程の教育記録が確認されます。
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IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)はどこに記載すればいい？
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)について記載する場所は、「教育管理規定」一択です。
教育管理規定にOJTの内容を追加してください。その際には、以下の教育定義を盛り込むことがよいでしょう。
②一過性で終わらない教育訓練方法
③OJT教育講師の力量
④特殊特性工程の教育訓練
⑤教育終了後の効果の確認方法
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)：まとめ
IATF16949：7.2.2項の力量―業務を通じた教育訓練(OJT)の規格解釈はいかがでしたでしょうか？
OJTは、現場レベルで実施している企業を多く見ますが、大抵の企業は「口頭で教えたけど記録や有効性を確認していない」といったことがほとんどです。
そういった場合は、証拠の提示がないため仕入先監査をしていても不適合にすることがほとんど。
要求事項について理解を含め、OJTにおいても教育の記録を残す仕組みづくりを行いましょう。
それではまた！
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